【更新】第三者に聞こえない声アンケート

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【更新】2019年11月5日

再集計 2017年12月02日

ご協力お願いいたします。

アンケートの内容は第三者に聞こえない声の内容です。

アンケートに参加されたい方は問い合わせからE-MAILにて当方に連絡をください。

TI アンケート 2017年11月経過公表

201711TIアンケート中間結果 A3プリントアウト推奨

アンケート結果をblog等に載せたい方は当記事をハイパーリンクにてお願いします。


記事などを更新しましたので参考にしてください。

  1. 論文と特許,テクノロジー犯罪・electronic harassment
  2. Martin Bott Scientific explanation
  3. Frequency and power windowing
  4. v2k as a result of induction of electrical currents in the body.
  5. Difference between laser and microwave and power consumption
  6. Asymmetric high frequency signal
  7. オシロスコープでの追跡について
  8. ELF measurement method
  9. Oscilloscope measurement method
  10. スペクトラム拡散通信について

情報等リンクには色々な論文や資料へのリンクを張り付けており参考になるかと思います。(匂い、擬似感覚、ゴーストイメージ、非殺傷レーザ兵器)


2019年11月4日追記

業者にて測定を試みると確かにパルス波は出ていた。だが業者でも何のパルス波かは不明との事。

測定業者から自衛隊や警察関連の電磁波を測定した事があると話を聞かせていただく。

詳細までは記載出来ませんが、やはり、国家関連は色々と面倒な様である。

「国家安全保障」とは便利な言葉である。


キューバ音響事件によりマイクロ波聴覚効果について大手The New York Timesが記事にしたことにより世間の認知度が高まっております。

マイクロ波の危険性や脳内にビームを照射し話しかける、この様な兵器を保有し使用しているのかは「諜報機関」だけが知っているとある[文献1]。

集団心因性疾患の権威である医療社会学者のロバート・バーソロミュー博士は集団ヒステリーの症状が長期間続くことはあり得ないとある[文献2]。

音響兵器も健康被害を引き起こします。

他人への説明にも大変有効な資料ですので是非とも参考にしてください。

一次聴覚野については外部からの音刺激がないと計測されないとのことです。

マイクロ波の文献に関してはロシアの1960年〜1970年代に米国により翻訳された資料もありますが、1920年〜1930年代のvictor TombergとErwin Schliephakeの文献もあると伺いました。(効果の順序)

文献

[1]“「マイクロ波」という見えない兵器 外交官の不調と関係は”,The Asahi shimbun GLOBE+,2018.10.08,https://globe.asahi.com/article/11862586

[2]佐藤Kay,“【未解決】キューバ米大使館「音響攻撃事件」が未だに謎すぎる点とは!? “集団ヒステリー説”も新浮上の怪!”,TOCANA,2018年8月9日,https://tocana.jp/i/2018/08/post_17522_entry.html


組織による監視や付きまといについて

組織による監視や付きまといについて過去の記事や文献、判例を参考に編集中です。(誰でも購入/自作できる盗聴器とは違う軍用等、IMSIキャッチャー、それはヘイトクライム疑惑追及のジャーナリスト市民活動家原発避難者いじめ実はこんなにあった⁉︎政府の文書によってセクトと分類された団体一覧妄想性障害(被害型)/統合失調症、集団ストーカーの健康被害は集団ヒステリー?、特定の宗教団体だけが問題視⁉︎脱走者は公開処刑ネット炎上が集団ストーカー?学生や無職、三大宗教が含まれてたら糾弾するのか?、三大宗教は事件を起こしても問題視されない?、自衛隊/電波部等)

  • 被害者の中に特定の宗教団体が集まった地域で活動をし故意に反感を買いビデオ撮影をしてネット上にアップロードし集団ストーカーと説明されるケースがあります。以下の記事はキリスト教信者たちの怒りを買って美術館には爆弾が投げらております。“十字架にドナルド磔…美術アートが信者の暴動招く”,テレ朝NEWS,[2019/01/15 18:53],https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000145303.html

集団ストーカーの被害内容にも音声送信が含まれるようなので整理しております


吉松氏については、こちらを参考にして下さい。(情報提供者より)

STALKER ZERO(ストーカー ゼロ)

吉松育美氏
change.orgのキャンペーンを紹介
内容は下記リンクを参照してください。
“『STALKER ZERO〜被害者が守られる社会へ〜』”,change.org,参照日2019年4月21日,

https://www.change.org/p/stalker-zero-%E8%A2%AB%E5%AE%B3%E8%80%85%E3%81%8C%E5%AE%88%E3%82%89%E3%82%8C%E3%82%8B%E7%A4%BE%E4%BC%9A%E3%81%B8

結果

吉松氏側は これまでの発言を撤回し謝罪 する形での和解 とある。

記事には安倍昭恵氏についても下記リンク先にて記載されている。

“脅迫訴えた吉松育美氏が全面謝罪 支援した昭恵夫人の責任は”,NEWS ポスト セブン,2016年2月23日7時,参照日2018年11月10日,https://www.news-postseven.com/archives/20160223_387275.html?PAGE=1#container


大統領は狙われない?

なぜ、集団ストーカーを『他国の大統領』に行わないのだろうか?

  • 集団で付きまとい?
  • タイミングを合わせて音を出す?
  • 車に唐揚げ?
  • ガスライティング?

実に不思議である。

これらの内容で世界中の大統領は精神的にまいって国家運営は困難になるのではないだろうか?


2019年11月4日追記

常識で考える事の大切さ

なぜ、組織的な付きまといが「困難な環境」を推進しないのか?

  1. 監視カメラの増設
  2. 顔認証
  3. 信用スコアの導入
  4. 職場、学校への監視カメラ設置や信用スコアや顔認証などの義務化

この様な環境による組織による付きまといが可能な組織は限られる。

警察に相談もよいですが、監視カメラの増設などの働きかけなどは致しましたか?

加害組織により装備や被害内容は異なる。


下記のリンクは兵庫県姫路市の善教寺の住職が器物損壊の疑いで逮捕されております。

容疑者は容疑を認めていて警察は余罪についても捜査の方針

お釈迦様が泣いているのではないでしょうか?

“元フジテレビ・アナウンサーの住職 器物損壊容疑で逮捕”,mbs,更新:2019/02/12 11:03,参照日2019年2月12日,https://www.mbs.jp/news/sp/kansainews/20190211/GE000000000000026541.shtml


 こちらは興味深い記事

例えばスリランカでは先ごろ、仏教徒による反イスラムの暴動が発生し、少なくとも3人が死亡、200か所以上のモスクや住宅が破壊されたばかり。

(中略)

さらにその隣のタイでは著名な仏僧が、イスラム教の寺院モスクを焼き払えと信徒たちに呼び掛け、物議を醸している。

(中略)

このほど、仏教と暴力に関する書籍を書き上げた米オハイオ州・ヤングスタウン州立大学(Youngstown State University)の宗教専門家、マイケル・ジェリソン(Michael Jerryson)氏によると、他の宗教と同様に、仏教でも宗教を使って暴力を正当化してきた教徒たちは歴史上みることができるという。文献より引用

著名な仏僧が信徒たちに焼き払えと呼びかけをしているが、これについてはどうなのだろうか?

一部の被害者は、特定宗教団体を糾弾しないなら、あいつは「工作員だ」と疑う面があるが、この件についても糾弾するのだろうか?

もし糾弾しなければ?工作員扱いされるのだろうか?

文献

”強硬派仏教徒集団の台頭、覆される「平和的哲学」のイメージ”,2018年3月19日 12:56発信地:香港/中国中国・台湾 中国 ],AFP BB NEWS,アクセス2019年9月28日,https://www.afpbb.com/articles/-/3167528


差別

こちらは在日コリアンの弁護士が理由のない懲戒請求申立てられた件[1][2]。

賠償金が確定しているが[1]、この件はどうするのでしょうかね?

東京弁護士会に所属する弁護士18人に対して、約950人から懲戒請求というのだから驚きである[2]。

賠償金を支払う側の宗教など公開していただきたいものである。

一部の被害者は、何らかの事件が起こり問題を起こした当事者がAと判明すると糾弾はするがBと判明すると何も言えない。

黙秘してしまうのである。

例えばアイドルに対するケースで考えてもよい、何らかの事件を起こした人物がA組織と判明したら糾弾するがB組織と判明すると何も言わない。

当方はA・B関係なく糾弾されるべきとは思うが、面白いなと考えている。

文献

[1]“「懲戒請求は差別」確定 在日コリアン弁護士勝訴 最高裁“,THE SANKEI NEWS,2019年10月30日17時47分,https://www.sankei.com/affairs/news/191030/afr1910300039-n1.html

[2]“在日コリアンの弁護士への懲戒請求に賠償命令、東京地裁「人種差別」には触れず”,弁護士ドットコムニュース,2019年04月19日 18時21分,https://www.google.co.jp/amp/s/amp.bengo4.com/topics/9536/


当方へ感謝のE-mailが届いております。

また参考になる論文など教えていただき、感謝しております。

キューバ音響事件については各関係者とコンタクトを取っております。色々と行動し実ってきましたね。

皆さま、ありがとうございます。

話はそれますが

別件で、組織的な付きまといを担当する部署があるかどうか2018年11月12日に県の警察本部に問い合わせをしましたが組織的な付きまといを担当する部署は「ない」と言われました。

当方が問い合わせた県の警察本部だけかもしれないので、別の都道府県でも組織的な付きまといを担当する部署があるか他の都道府県の警察本部に問い合わせた所、「ない」と言われました。

警察と公安調査庁は別組織であり、公安調査庁にも組織的な付きまといを担当する部署は「ない」と言われました。

追記

『組織的な付きまとい』を担当する部署があるか以下の警察に確認しましたが『ない』との事。

警察庁

警視庁

警察組織の組織的な付きまといの担当部署について調べていますが何処の警察が説明しているのか不明で確認はとれておりません。

当方はストーカー規制法、生活安全総務課 ストーカー対策室等はこちらのページで確認しております。組織的な付きまといを担当する部署?

東京警察署 一覧

こちらは東京の警察署一覧になります、取り敢えず東京からですかね。他の都道府県含め「組織的な付きまとい」を担当する部署があるのは何処の警察署かご存知の方がおりましたら教えて下さい。

赤坂警察署、赤羽警察署、昭島警察署

上記警察署にも確認しましたが「ない」との事。

3月11日 追記

東京都の警察署を全て調べるのは大変なので警視庁に「組織的な付きまとい」を担当する警察署を情報公開請求出来ないか話を聞いた所、日本の場合 こっちの警察署は対応するが、あっちの警察署は対応しないという事はない

組織的な付きまといを担当する部署はない、デマか確認したら「ハイ」と返事をいただきました。

皆さんは、どこの警察署か調べてみましたか?ありましたか?その警察署に行ってみましたか?


特定の宗教団体に所属していると逮捕されないのか?

警視庁に 集団ストーカー について相談

一部の被害者は特定の宗教団体に所属している場合、違法行為をしても逮捕されないと主張される方がおります。

警視庁としては何処の宗教団体に所属していようと逮捕すると聞いております。


2019年4月21日

警視庁へ 集団ストーカー について相談 防犯カメラがある監視社会の中で組織的な付きまとい、集団ストーカーが可能なのか話を聞いた所、対応した警視庁の方は難しいだろうと教えていただく。 悩まれている方は ・防犯カメラの設置(音声付、動体検知) ・ネットスーパーの利用 ・耳栓(外出時、他人の会話が気になる方)をどうぞ。ネットスーパーを利用すれば外出する必要もなく、ストレスを感じることもないので試してください。

神奈川県警察本部へ相談を紹介

組織的な付きまといについては監視社会が進む中で、例えば中国、日本でも防犯カメラが増えている環境の中で組織的な付きまといが可能なのか警察官に伺った所、対応していただいた警察官本人は難しいと思っていると教えていただきました。
確かに監視社会が進む中で組織による付きまといが可能な組織は限られてきており、監視社会が進む中で組織的な付きまとい等、常識では考えにくいことを主張されても妄想・空想と取られてしまうのは残念な事だと思います(監視AI、監視カメラ、信用スコア、監視ロボット、歩行認識技術等、警備ロボット)。

部署以外にも話は聞いておりますので別の機会に

引用元;神奈川県警察本部へ相談・周知並びに被害者の皆様へ

現在は監視カメラによる環境を整えやすいうえに監視カメラが町に設置されている場所もあります、その環境の中で24時間365日、組織による付きまといをどのように行うのか見てみたいですね。


愛知県警察に問い合わせ(2019年7月13日)

平成31年1月1日施行愛知県迷惑行為防止条例について問い合わせ

ストーカー行為は「恋愛感情」の条件等が必要でしたが、愛知県警察では「恋愛感情」がなくても対応するとの事

組織による付きまといで今まで「恋愛感情」があったから被害を認められなかったと主張される方は、愛知県へ引っ越しを検討してください。

さて、組織による付きまといで多くの逮捕者が出てくるでしょうか?楽しみですね、24時間・365日なら簡単でしょうか?風評被害があるか不明ですが、たどればいいだけですから、三大宗教等でも糾弾するのでしょうか?

詳細は以下の愛知県迷惑行為防止条例をどうぞ、平成31年1月1日から施工されております。

他県の条例も確認して下さい。

愛知県迷惑行為防止条例(平成31年1月1日施行)https://www.pref.aichi.jp/police/syokai/houritsu/sekou-kaisei/shijo/h300101meiwakuboushijourei.html


ネット上を閲覧してみると集団ストーカー被害者の方々も電磁波犯罪やV2Kの被害を主張される様なので集団ストーカー記事について見直しております。


警察への働きかけも集団ストーカーの内容について考え直す必要がありそうですね。

アンテナについて種類もありフェーズドアレイ、レーザ等色々あります。人間の耳には聞こえない超音波や周波数のズレ、消費電力については過去に説明しております。

当方が紹介している参考文献で英語のリンクを避けて日本語のリンクしか踏まれないのはどうなんでしょうね?

インプラント記事にCIAの記事を追加しており医療用ではありません。

産業医の件についてもメールにて教えていただければ調べて行きたいですね、どこの産業医の発言でしょうかね?

2019年4月21日追記

産業医の件について調査しておりますが、みつかりませんね。どこの産業医でしょうね?専業主婦・無職・パート・アルバイト・派遣・労働者50人未満は関係ないので除外しております。

別件の裁判資料に関しては和解案件なのに勝訴と主張したり、原因が精神的な事が理由なのですがどうなんでしょうね。

こちらは宗教関連になりますが、”広宣部について(5)”,2018-08-14 13:00:00,参照日2019年1月29日, https://ameblo.jp/galaxy-zerozero9/entry-12397760843.html?frm=theme

上記リンク先(広宣部について(5))を参照してみると、広宣部組織として人に危害を加える事を指示することは『一切ない』、矢野元委員長のような場合は『稀なケース』,外部の方に何かをするような理由は『ない』、以下のリンクもどうぞ


手帳返せの件も含め纏めてます。

東京高等裁判所の判決を読みましたが、一部の被害者は何が裁判で争われ、何に対して金員を支払えとあるのか、「家探し」の中身すら理解されていらっしゃらない方がおります。

気になる方は調べてください。

矢野絢也氏 控訴審判決全文,事件番号[平成20()650号各損害賠償、手帳返還等請

ハイテク技術

ある団体が最新設備(ハイテク技術)を所持している旨を主張する被害者がいるので調べました。

さて、昔の電話の盗聴が難しいのかどうかはリンク先を参照して下さい。

1970年代は何でしょうね?

矢野氏 手打ち 最終的にどうなったのか調べると手打ちとありますね、どうなんでしょうね?


当方も警察と話すことがありますが、どの件とは申しませんがお互い笑ってしまうような事もあります、被害者の中で自殺率が減少している資料を持って、この組織があるおかげで自殺率が減少しましたと説明すると笑われてしまうので注意してください。


広島・マツダ工場の無差別殺傷事件

国家機関集団ストーカー を『妄想』と判断、 被告の集団ストーカー行為を受けた主張に対し、伊名波裁判長は「ストーカー被害は妄想」と判断

マツダ工場殺傷で無期懲役 広島地裁判決、責任能力認める “,日本経済新聞,2012/3/9付,アクセス2019年4月21日,https://www.nikkei.com/article/DGXNASDG09056_Z00C12A3CC1000/

捜査の結果集団ストーカーの実態は無かった、「妄想」とされている。

“いろんな人に尾行されている?「集団ストーカー」の被害と実態とは”,exciteニュース,2016年12月5日 08:00,アクセス2019年4月21日.https://www.excite.co.jp/news/article/Sirabee_20161032198/

企業が1人の社員を退職させる為に 集団ストーカー と説明される方がおりますが、同工場の元期間工 。期間工 は期間の定めのある労働契約 期間の定めがあるので嫌がらせする必要が無い。

“マツダ工場で車暴走、11人死傷 元期間工を逮捕”,AFP BB NEWS,2010年6月22日 15:10発信地:東京アジア・オセアニア 東京 ],アクセス2019年4月21日,https://www.afpbb.com/articles/-/2737069

マツダによると、容疑者は

  • 3月25日に期間従業員として入社
  • 4月1日にプラスチック課に配属
  • 同14日に自主退社

実質勤務は8日間で、退職理由は一身上の都合

マツダ工場で元従業員 車暴走、11人死傷 「会社に恨み」 :逮捕の容疑者、実質勤務8日間“,日本経済新聞,2010/6/22,アクセス2019年7月13日、https://www.nikkei.com/article/DGXNASDG22024_S0A620C1000000/


300人以上のストーカー警察に特定尋問?

Gang Stalking Exposed by Police: Hundreds Arrested for Spying on Unemployed Woman – Rational Liberal

https://rationalliberal.org/2017/03/26/gang-stalking-operation-exposed-by-police-hundreds-arrested-for-spying-on-unemployed-woman/

シアトルで集団ストーカーが停止、300人以上のストーカーが警察に特定、尋問されている。

と思っている方は末文を読み、風刺の意味を調べて下さい。

メンタルヘルスに不安があるか、集団ストーカーを受けていると感じた場合、メンタルヘルスの専門家に相談を〜


特定色の服が被害者への心理的な圧力?

元広宣部の方に質問してみたところ

次にわざわざ目立つ服を着て

ターゲットを

追い込むような事があるのかについてですが

(中略)

基本的には無いと思います

引用元:調査さんへのお返事です、2019-06-26 19:00:00、参照日2019年6月27日、https://ameblo.jp/galaxy-zerozero9/entry-12486492158.html


防犯カメラをつけて加害者を確認しましょう。

動物による被害

被害者にとって、こちらは参考になるサンプル。上記リンクに動物が自宅へ体当たりしている動画が映っております。

加害者は確認しましょう。


一部の被害者では上記の内容を記載されると面倒だと感じる方がいらっしゃるかも知れません。

携帯電話やPCの情報が加害者側に漏れていると感じているなら携帯電話とPCを一週間使用しない生活を試してみてください。

こちらの記事を読んでTI被害者の中には色々と気づかれた方がいらっしゃるのではないでしょうか?是非 参考になればと思います。

警察が配備予定の犯罪監視ロボット 周囲を360度 撮影可能 カメラ映像が警察本部に送られる

顔が隠れていれば監視カメラは大丈夫?こちらは歩行認識技術

中国の国民を監視・採点・日本の顔認証

監視社会が進む中

『監視されてる環境で組織による付きまとい』が可能な組織は何処でしょうね?


偽被害者

被害者間の偽被害者扱いについては、意見の対立が多い様に思われます。

  • 自分の考えや主張と違う人を偽被害者と説明し、脅迫しているだけですね。 脅迫された方は他の被害者から除け者にされるのを怖がり意見を合わせるだろうという考え
  • 被害者により被害内容は異なり、私生活や性格も異なります。 最初だけチラシ配りして、その後は余り活動してない人は偽被害者だという人もいますが、人前に出るのが苦手な方や被害が酷くて動けない方もいます。 偽被害者扱いすれば、除け者にされるのを怖がり活動するだろうという考え方ですね。

国家が酷い事をするわけがない?

一部の被害者で国家機関(警察等含む)が国民に対して酷い事をするわけがない、そんな事を主張する奴は偽被害者だとおっしゃる方がおりますので以下を紹介

人によってはコインテルプロMKウルトラや放射線実験Pedro Albizu Camposグラディオ作戦他の多くの情報がありますがキリがありませんね。


情報提供

情報提供がありましたら教えてください。

防衛省:情報公開請求

防衛省:情報公開請求

情報公開請求.jpg

画像の転載禁止

防衛省へ情報公開請求を致しました。

内容

  • 電波妨害の苦情に係る文書

  • 電磁波などによる健康被害の苦情に係る文書

電磁波(電波や光を含む)、レーダーやレーザーなどの苦情に係る文書

(住民から苦情を受けたもの)

(防衛省内部部局保有分)

防衛省側と話して確認しているが防衛省内部部局保有分以外にも保有している所があるということ、もう一点は各都道府県の苦情までは開示できないとの事。

もし、他の都道府県の苦情に関する開示請求をするなら各都道府県の基地へ開示請求してほしいと教えていただく。

今回の件については開示決定などの期限の特例が適用されている。

不開示情報を含む可能性がある為である。

被害者並びに一般の方で自衛隊からの電磁波による健康被害や妨害等の苦情は伝えるようにしてください、苦情後に情報公開請求を行えば記録が残ると考えております。

伝える際は「苦情」と最初に伝えましょう。

関連情報

精神工学兵器:国家犯罪

画像出典https://www.freedomfortargetedindividuals.org/events
画像出典元 小池誠マイクロ波研究所ポスター https://ameblo.jp/patent123/entry-12537998682.html

シャンティ・フーラにて小池誠博士が紹介されている。

文献[1] まのじ氏のコメントを引用する。

小池誠博士は、大沼安史氏が「テクノロジー犯罪分野の第一人者」と紹介されています。「電磁波テロ」の解明に繋がるこのような研究をされていることに驚きましたが、博士は「精神工学兵器」として現実に多数の国民に向けて使用されている国家犯罪だとまで言い切っておられます。「集団ストーカー」もこの精神工学兵器を対人レーダーとして使用することで可能になるそうです。
さらに驚きなのが、この小池博士が日本精神神経学会を相手取り、民事調停を申し立てられたことです。日本精神神経学会は言うまでもなくほぼ精神科医からなる学会ですが、「電波妄想」という概念は誤りであり、学術的にはマイクロ波は「一定の条件で聞こえる」というマイクロ波聴覚効果を認め、謝罪広告を出すようにと求めています。
里芋子様のコメントのとおり、これまで電磁波テロにあった方々が「頭の中で声がする」と言うと「幻聴」とみなされていたことへの大きな異議申し立てとなるだけでなく、電磁波テロや集団ストーカーなど信じていなかった一般の人々の目を覚ます効果も大きいと思われます。
小池博士のように、国家権力に対しても毅然と立ち向かう学者さんがおられるのは、本当に頼もしいことです。文献[1]より引用

電磁波は音が聞こえないとの「嘘」が暴露されてきている。

コメントで「集団ストーカー」も、精神工学兵器を対人レーダーとして使用する事で可能になるとある。

文献[2]の小池誠博士のブログでも紹介されているように

レーザーによる光音響効果による音声を伝える方法もある(光も電磁波の一種)。

身体被害等も電磁波で引き起こすことが可能であり、電磁波を2つ交差させる、信号を検出しづらくするなど多様である。

THE EPOCH TIMESでは脳制御について紹介している。

【大紀元日本313日】全国人民代表大会(全人代)に出席している人民解放軍総後勤部の政治委員の劉源上将は、「当局は『脳制御』(人工頭脳制御)といった科学研究を行っているのか」というマスコミの質問に、「『脳制御』は我々の機密プロジェクトで、これ以上コメントできない」と答えたことが明らかになった。11日付香港紙・蘋果日報が報じた。

中国中央テレビ局(CCTV)は2008年、「軍事科学技術」の番組で、米軍は対テロ作戦に「脳制御の武器」を使ったことを紹介。番組では「脳制御の武器は人間の大脳が外部信号に導かれてある幻想状態に陥り、自ら制御できない行動を取らせる先端技術」と脳制御の原理を説明し、さらに「いったん濫用されると根本的に国民をコントロールすることができる。人々はどこにいても、監視対象に選ばれると、この『秘密の武器』から発せられる化学や生物の放射性物質に影響される。しかも、時間が経つにつれて、被験者は社会的に孤立し、免疫力が低下し、ひいては様々な疾患で死にいたる」とした。

(中略)

相次ぐ脳制御に対する訴えは、今回、軍部高官による「機密プロジェクト」発言で裏付けされた。民間人が人体実験の被験体となった憶測が飛び交うなか、劉上将の発言は中国のネット上から削除され、ひっそりと姿を消した。文献[3]より引用

相次ぐ脳制御に対する訴えは軍事高官による「機密プロジェクト」発言で裏付けされている。

現在テクノロジー犯罪を訴えている被害者は世界中におり、抗議活動も行われている。

国によっては報道されているケースもある、日本で被害を訴えている方がNPOテクノロジー犯罪被害ネットワークが公開している確認被害者数を閲覧すると2,129とある(2019年3月31日)。

 

デービッド・フレイタス文献[4]より

1986年、窃盗罪で米国ユタ州の刑務所に入った、看守とのいざこざで独房に入れられたが、頭痛・不眠症・頭の中の「音」と「声」に悩まされる。

TVの試験シグナルのような高周波の音が一日中、彼に話しかける声も聞こえ、「声」は彼に様々な行動について命令をしてくる)。

それだけではなく、同僚の受刑者達の多くからも「声」、「シグナル音」に悩まされていると主張する宣誓供述書が得られている。

刑務所内で隣同士の隣人が同じような「声」を聞く、その「声」は、それぞれの相手を攻撃せよと命令を下す。

裁判で保護命令 文献[5]より

米国ではJames Walbert氏は「精神に作用する電磁放射の攻撃を受けている」として訴えた裁判で「電子的な方法」による嫌がらせに対する保護命令を受けております[文献5]。

James Walbert氏は2008年の年末、以前の仕事仲間から、精神に作用する電磁放射の攻撃を受けているとして、これをやめさせるための裁判を起こした。

Walbert氏は、カンザス州セジウィック郡の陪審員団に対し、Jeremiah Redford氏と取り引きをめぐって食い違いが生じた結果、同氏から「放射注入」をするぞという脅しを受けたと説明した。同氏によるとその後、電気ショックの感覚、電子的に作られた音、耳の中ではじける音や鳴り響く音を感じるようになったという。

1230(米国時間)、裁判所はWalbert氏側に有利な判決を下し、Redford氏が「電子的な方法」による嫌がらせをWalbert氏に行なうことを禁じるという、画期的な保護命令を出した。これはまじめな話だ。

(中略)

Walbert氏の訴訟には、ミズーリ州下院のJim Guest議員(共和党)の支援があった。Guest議員は、RFIDチップの強制埋め込みに反対する法案など、電子ハラスメントに対処するべく提案されている立法に取り組んでいる。文献[5]より引用

国外・国内問わず世界的にエレクトロニック・ハラスメントの被害者が声を上げ、周知されてきているばかりか裁判で保護命令が出たケースすら出てきており遠隔からの拷問犯罪を隠せなくなってきているのである。更にJim Guest議員(共和党)のように支援してくれる議員が増加すると予想できる。

今後 この様な被害を訴える方は増加していくでしょう。

文献

[1]”[電磁波テロを解明] マイクロ波視聴効果の第一人者が日本精神神経学会に民事調停を申立「電波妄想は誤り」、また集団ストーカーは精神工学兵器の使用で可能であるとも”,shanti-phula,シャンティ・フーラ時事ブログ,2019/10/08 12:00 PM,アクセス2019年10月14日,https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=214634

[2]小池誠,”テレパシー通信の目次(2)”,マイクロ波聴覚効果及びその関連(旧題 自衛隊の犯罪を斬る),2019年10月10日(木),アクセス2019年10月14日,https://ameblo.jp/patent123/entry-12534483539.html

[3]翻訳編集・王君宜,”軍部高官「脳制御は機密プロジェクト」 民間人は被験体か”,THE EPOCH TIMES,大紀元日本,2014年03月13日 18時07分,アクセス2019年10月14日,https://www.epochtimes.jp/jp/2014/03/html/d99022.html

[4]浜田 至宇 ,”マインド・コントロールの拡張”,第三書館,1995年,pp.257-259.

[5][日本語版:ガリレオ-緒方亮/合原弘子],WIRED NEWS 原文(English),”「脳への電磁的攻撃」:禁止判決と対策サービスも”,WIRED,2009.07.06 MON 22:00,閲覧日2019年3月9日,https://wired.jp/2009/07/06/%E3%80%8C%E8%84%B3%E3%81%B8%E3%81%AE%E9%9B%BB%E7%A3%81%E7%9A%84%E6%94%BB%E6%92%83%E3%80%8D%EF%BC%9A%E7%A6%81%E6%AD%A2%E5%88%A4%E6%B1%BA%E3%81%A8%E5%AF%BE%E7%AD%96%E3%82%B5%E3%83%BC%E3%83%93%E3%82%B9/

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TI Day(Targeted Individual Day  August 29, 2019)

更新2019年10月29日

Targeted Individual Day  August 29, 2019

今年も世界中で抗議活動が行われました。

ポーランド、「電子的拷問」と「マインドコントロール」

イギリス

アメリカ

フランス

  • 日本:代表者 並木利子(Toshiko Namiki)氏

写真ありhttps://ameblo.jp/raquell2012/entry-12517081321.html

「V2K」や「マインドコントロール」等の文字が見受けられますね、世界中で被害を訴えている方々がおります。

いつまで、この犯罪を隠しきれるでしょうかね?

3回目のTI Dayは2020年8月29日になります。

追記世界中の20以上の都市で抗議

 アメリカ:バルチモアボストンシカゴデンバーヒューストンニューヨークシティオーランドフィラデルフィアフェニックスポートランドサクラメントセイントポールサンフランシスコシアトルベニス(カリフォルニア)ワシントンDC

バンコック(タイ)ベルリンドイツ香港コルカタ(インド)クアラルンプール(マレーシア)ラゴスロンドン(英国)マドリード(スペイン)モスクワ(ロシア)ムンバイ(インド)パリ(フランス)ローマ(イタリア)サンパウロ(ブラジル)ソウル(韓国)シドニー(オーストラリア)テルアビブ(イスラエル)東京他(日本)トロント(カナダ)バンクーバーB.C.(カナダ)ワルシャワ(ポーランド)

第2回 Targeted Individual Day, 世界抗議(ドキュメンタリー),TI Day,October 14, 2019,アクセス2019年10月29日,https://ameblo.jp/raquell2012/entry-12535597951.html

NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク

NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでも活動を行っております。

2019年に提出した陳情書・要望書

  2019年07月19日 神奈川県知事宛て要望書(PDF
   2019年07月19日 神奈川県警本部長宛て要望書(PDF
   2019年07月16日 広島県知事宛て要望書(PDF
   2019年07月16日 広島県警本部長宛て要望書(PDF
   2019年06月24日 埼玉県知事宛て要望書(PDF
   2019年06月24日 埼玉県警本部長宛て要望書(PDF
   2019年06月23日 千葉県知事宛て要望書(PDF
   2019年06月23日 千葉県警本部長宛て要望書(PDF
   2019年06月14日 全国知事知事宛て要望書(PDF
   2019年06月14日 北海道知事宛て要望書(PDF
   2019年06月14日 京都府知事宛て要望書(PDF
   2019年02月23日 日弁連会長宛て要望書(PDF
   2019年02月17日 三重県知事宛て要望書(PDF
   2019年02月17日 三重県警本部長宛て要望書(PDF
   2019年02月12日 愛知県知事宛て要望書(PDF
   2019年02月12日 愛知県警本部長宛て要望書(PDF
   2019年01月15日 兵庫県知事宛て要望書(PDF
   2019年01月15日 兵庫県警本部長宛て要望書(PDF
   2019年01月15日 大阪府知事宛て要望書(PDF
   2019年01月15日 大阪府警本部長宛て要望書(PDF

少しずつですが前進しております、続けていきましょう。

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※動画はyoutubeから

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画像出典https://www.freedomfortargetedindividuals.org/events